期間工・期間従業員の研修とは? 内容や期間は? |期間工ABC

期間工・期間従業員の研修とは? 内容や期間は?

期間工・期間従業員の研修とは? 内容や期間は?

すでに期間工・期間従業員を一度でも経験した方ならおおよそのことはわかっていると思いますが、初めてという方にとっていちばん気になるのが、研修期間がどんなものかといったことでしょう。

未経験なのでなおさらだと思いますが、どんな研修なのか、どの程度の日程で行われるのか、この間も給与が出るのかどうか、心配や疑問だらけのはず。

そこで、今回は、期間工・期間従業員のごく一般的な研修の流れなどについてお話しします。

期間工や期間従業員の研修=受入教育期間は約1週間

期間工や期間従業員の研修は、正式には受入教育と呼ばれるもので、どのメーカーでも一週間程度の期間を定めています。

まず、期間工として採用されると「何日に○○へ集合してください」という案内が送られてくるので、その指定された会場に向かいます。

また、大手の場合では、この時点ですでに仮入寮となり、生活に必要な最低限のものを持参して向かいます。

なお、初日には、仮住まいとなる寮(部屋)の鍵を受け取り、寮での過ごし方についてアドバイスを受けます。

このほか期間工としての登録事務なども並行して行われます。

また、翌日は健康診断に充てられていて、身長や体重の測定、血圧や血液検査、心電図検査、視力・聴力の検査、色弱検査、尿検査、問診、簡単な運動機能検査などが行われます。

気を付けておかなければならないのは、この時点で問題があれば、正式採用を見送られることがあるということ。

病気などがあれば、就労に問題がないか事前に確認しておいたほうがよさそうです。

会場まで足を運んでからダメだとなれば、時間のムダだからです。

なお、当たり前ですが、健康診断の前日=初日の夕食は抜きとなります。

研修でも実態は企業説明や事務手続きがほとんど。ただし給与は支給!

健康診断でとくに問題がなければ、翌日も研修に参加します。

ただ、研修とは言ってもいきなり現場に出て作業をするといったものではありません。

あくまでも、会場で講師の説明を聞く「座学」と考えてよいでしょう。

多くはそのメーカーの歴史や、工場の概要説明、ラインでの作業内容に関する大まかな説明などが主体になります。

また、当然ですが会社の規則や期間工や期間従業員の守るべき規則についても細かく説明を受けます。

人によっては、学校の授業のように、眠くなってウトウトするような内容かもしれませんが、講師は全員の挙動をしっかりチェックしているので要注意。

「この間も給与は出ていますから、しっかりと聞いてください」と、檄が飛ぶこともあります。

そう、実際、研修期間とはいえ、給与は支給されています。ここは、決して気を抜いてはいけません。

ちなみに給与と言えば、この座学では、給与支給の条件や計算方法、有給休暇についての決まり、期間工や期間従業員に定められた禁止事項など重要なこともあわせて説明を受けるので決して聞き逃すことがないようにしたいところ。

また、給与支払先金融機関の登録や保険乾乳の手続きもあるので、通帳やキャッシュカードなど口座情報がわかるものを持参しておきましょう。

メーカーによっては研修期間後半に簡単な作業訓練を行う場合がある

見てきたように、期間工や期間従業員の受ける研修は、ほぼ座学と事務手続きに終始していると考えて差し支えありません。

ただ、メーカーによっては簡単な作業訓練を課すこともあります。とは言っても、実際にラインに出るだけではなく研修会場に持ち込まれた小さな部品を組み立てることで作業の勘を養うようなトレーニングです。

こうして研修も終わりに近づいてくると、どの工場に赴任するかが正式に告げられます。

なお、研修の最終段階は赴任先で行われます。

実際に近い作業訓練もここで行われると考えてよいでしょう。

ただ、赴任したその日は従業員の顔合わせや作業の説明、安全に関する注意事項などの説明が大半になります。

事実上、ここで研修=受入教育の終了。あとは、現場で働きながら仕事を覚えていくOJT(On the Job Training)が中心になります。

まとめ

期間工や期間従業員の研修についてなんとなくイメージできたでしょうか? 

基本的には工場へ赴任する前の手続きに近い感じで、実際に作業を覚えるのは仕事に就いてからと考えて差し支えないでしょう。

ただし、前述した通り、単なる説明会や座学と言ってもたいへん重要であり、この間、給与も出ているので決しておろそかにはできません。

なお、ここでご紹介したような研修の流れはごく一般的なもので、詳細はメーカーごとに異なります。

気になる方は期間工求人サイト「e仕事」の採用情報にある各企業の採用担当部署に直接確認してみるのもよいでしょう。